必要な保険は3つだけ。最低限入っておくべき保険の種類を解説。

必要な保険は3つだけ？

そんな疑問をお持ちでしょうか。

誰だって、無駄な保険には入りたくないですよね。

安心のために、家計を切り詰めるようなことがあれば本末転倒です。

また、保険は膨大な数の商品があり、自分にとって本当に必要な保険だけ加入するのが難しくなっています。

たくさん加入すれば、その分手厚い保障を受けることができますが、その分お金がかかってしまいます。

結論から言って、最低限必要な保険と言われている3つは、諸説ありながらも一般的には以下になります。

これらの保険が必要な理由としては、「滅多に起こらないが、起きてしまうと経済的なリスクが大きい」ものだからです。

自分でコントロールできないリスクがあるため、保険に入らざるを得ないと言えます。

保険は、「不動産の次に高い買い物」と言われています。

月々の支払い額は軽微でも、長年積み重なると高額な支払いとなるためですね。

不要な保険を解約することで、家計の見直しや節約につながり、無駄をなくすことができます。

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必要な3つの保険

死亡保険（生命保険）

最低限必要な保険の1つ目は、死亡保険（生命保険）です。

死亡保険は、被保険者が死亡した場合に、残された家族に対して保険金が支払われる保険です。

被保険者に家族がいる場合、死亡するとその後家族が路頭に迷う可能性がありますが、死亡保険に入っていれば当面の生活費を賄うことができます。

つまり、残された家族が生活に困らないようにするためのものと言えます。

なぜ、生命保険が必要なのでしょうか。

それは、あなたが生涯に渡って稼ぐ予定だった、数千万円〜数億円の給料を失ってしまうリスクがあるためです。

もちろん、すでに充分な貯蓄がある場合は当てはまりませんが、そうでない場合の方が多いでしょう。

ただし、被保険者が死亡しても家族が自力で生活費を賄える場合や、残すべき家族がいない場合は加入する必要性は低いと言えます。

また、60歳以上の方についても、すでに子供が成人して独立している場合であれば不要です。

自動車保険

自動車保険は、主に自動車で事故を起こして他人や他人の財に損害を与えてしまった場合にお金を受け取れる保険です。

契約内容によっては、相手の保障だけでなく、自分の怪我や車両代なども賄えるものがあります。

自動車保険の中でも特に大切なのは、対人・対物賠償です。

対人の死亡事故を起こす確率は極めて低いと言えます。しかし、もし起こしてしまった場合、自分の貯蓄程度では到底支払うことができない数億円もの賠償金額が請求されることがあります。

自動車の保険といえば、公的保険として「自賠責保険」がありますが、自賠責保険では対人のみで、対物賠償については保障されません。

しかし、対物事故で１億円以上の賠償を請求をされたケースもあるため、自動車を運転する方であれば必須と言えます。

運転をするということは、つねにこれらのリスクが付きまといますが、コントロールする方法はなく、保険に頼らざるを得ないと言えます。

一方で自車の損傷を補填する車両保険は不要という方も多いです。

保険料が割高ですし、多少こすったりぶつけたりしても、軽微な修理費用で済むからですね。

実際に筆者も、自動車保険には加入していますが、車両保険には加入していません。

火災保険

住宅を購入する際には、数千万円の住宅ローンを組むことが一般的です。

もし、その家が火災にあってしまった場合は、多額のローンだけが残ることになり、経済的なダメージが非常に大きくなります。

つまり冒頭でも説明した通り、「滅多に起こらないが、起きてしまうと経済的なリスクが大きい」ものに該当するため、保険加入の必要性があります。

必要そうで、必要のない保険

皆が入っているけれど、実は必要性が低い保険が医療保険です。

以下、詳しく解説します。

医療保険

医療保険については、日本の場合は健康保険や国民健康保険といった公的保障で充分すぎるほどの保障がされます。

国民健康保険は、以下の特徴を備えています。

ちょっとした病気や怪我で通院した際に、何気なく支払っているお会計は、実はたったの3割負担です。

保険証を提示するだけで済むので実感が少ないですが、残りの70%は公的保障から賄われています。

また、自己負担限度額（高額療養費制度）も設けらています。

健康保険の対象治療であれば、どれだけ高額な医療を受けたとしても、自己負担限度額まで支払いを抑えられます。

例えば、年収500万円の人が100万円の治療を受けた場合は、自己負担額は8万円程度で済みます。

さらに、4日目以降から傷病手当金が支給されます。これは病気や怪我などで働けなくなり、給料が無くなってしまった場合に支払われます。

そのため、会社員の場合には、すぐに収入が途絶えるということはないのです。

医療保険のセールストークを思い出してみると「病気や怪我になった時のために」と言われることも多いですが、実は公的保障で賄えるのです。

これらのことから、日本の公的保障は非常に手厚く、基本的には民間の医療保険は不要です。

がん保険

がん保険は、がんと診断されたときや、治療が長期化した際にお金を受け取れる保険です。

がんの発症率は、二人に一人とも言われていますので、必要性があるように感じます。

しかしがんの治療に関しても、貯蓄から賄うことが充分に可能と言えます。

まず基本的な治療費については、健康保険から賄われるため、自己負担額は多くても数十万円の単位となります。

少々余裕を考えたとしても、自由になる預金が200万円〜300万円程度あれば問題ありません。

自由診療などの例外を除けば、健康保険が適用される標準的な治療を行う限り、がんの治療費が払えないという事態はまず起こりにくいと言えるでしょう。

「必要な保険は3つだけ」と言われている理由

公的保険が充実しているから

先ほどもご説明しましたが、日本は「国民皆保険」という社会システムが構築されており、海外と比べて公的医療保険制度が充実しています。

日本で暮らす全ての人が何かしらの健康保険に加入することが求められており、3割負担で医療を受診することができます。

さらに、高額療養費制度まで用意されているので、仮に月に100万円の治療費がかかったとしても自己負担は9万円程度で済むため、民間の保険は不要にも感じます。

ただし、公的保障だけではカバーしきれない部分も存在します。

例えば、入院した際には、個室を利用するための差額ベッド代や食事費などがかかります。

また、病状によっては先進医療や自由診療などを受診する可能性も出てきますが、それらは公的保障の対象外となります。

ただ、それらについても、もしものときに備えて貯金をしさえすれば、そちらから支払うことは可能です。

例えば月額3,000円ほど掛け捨て型の医療保険に加入しているとしましょう。

10年間の支払い額合計は、36万円、20年なら72万円ものお金になります。

それをコツコツ積み立ててさえいれば、医療費の支払いに問題ありませんよね。

保険への加入は手数料がかかる

保険料には、保険会社が事業を継続するための手数料が含まれます。

利用者から支払われた保険料から、社員の給料や利益が賄われています。

その他、駅前の販売店の家賃、FPの交通費、芸能人を起用したテレビCMなども全て保険料です。

つまり前提として、保険という商品は「保険会社が儲かり、加入者が損をする」という仕組みになっています。

これは保険会社が営利企業であることから、必然です。

そのため、多くの保険に入りすぎてしまうと、手数料を必要以上に多く支払うことになります。

保険より貯蓄や投資に回した方が良い

貯蓄の良いところは、お金に色がつかないことです。

保険料の支払いはそれにしか使えませんが、もしなんの病気にもならずに、健康体で過ごすことができたならば、貯めたお金を別の用途に使うこともできます。

一方で、保険にお金を払ってしまうと、限られた用途でしか使えなくなってしまいます。

ですが、突発的にお金が必要になる事案は、健康問題に限ったことではありませんよね。

保険料を見直して貯蓄や投資に回そう

結論、諸説あるものの、筆者が考える必要な保険は以下の3つだけです。

それ以外のリスクについては、貯蓄で備えることで充分賄うことができます。

つい入りがちな医療保険についてですが、本当に公的保障で足りないのか？保障を手厚くしすぎていないか？はよく考える必要があります。

保険の契約内容を見直すことは、長期的に見るとかなりの額を節約することになります。

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